生命保険のムダをなくす

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不必要な生命保険も考える

生命保険は、加入する人により、目的が異なります。

 

強制的に加入している公的保険でも、カバーできる保障がある、ということも知っておかなければいけません。例えば、老後の保障として、老齢年金がありますし、突然の死亡や不慮の事故などで障害を負った場合には遺族年金や障害年金による保障があります。

 

さらに、病気で入院した時は、健康保険で、自己負担は三割で済みますし、高額医療費については負担が軽減されたりもします。こうした公的保険や預貯金のメリットやデメリットを考察することで、自分が必要とする生命保険の保障内容が見えてくるものです。生命保険への加入を考える時、「主人が死亡した時の残された家族のための保障」や、「病気で入院、手術したときの医療費の保障」、「老後の生活のため」など、何のための生命保険なのか、目的を明確にしなければいけません。

 

ただ、皆が生命保険に加入しているので、とか、セールスマンに強引に勧められたから、特典をつけるからといわれたので、など、あいまいな加入目的だと、ムダに生命保険料を支払うことになってしまいます。自分にとって、必要な保障は何か。生命保険の加入目的を明確にした上で、保障期間はどのくらいなのか、保障額はどの程度必要か、などを計算していくことになります。

 

年金、健康保険などの公的保険や、預貯金など、生命保険以外で保障が可能な金額分の保険金は不必要となります。それなのに、生命保険会社に就職した友人のノルマ達成のために、とか、電話で強引に薦められたから、など、はっきりしない目的で生命保険に加入するケースも結構多いものです。

 

これでは、後悔することになってしまいます。生命保険のセールスマンの巧みなトークに惑わされてはいけません。セールスマンには毎月のノルマもあったりします。

 

ノルマ達成のために、つい必要の無い生命保険まで勧めてしまうこともあります。家族や、生命保険に詳しい友人などに相談した上で、生命保険に加入することです。また、自分の経済状況をわきまえることも大事です。将来へ向けての必要な保障内容ではあっても、現時点での自分(家庭)の経済が破綻してしまってはどうしようもありません。

 

毎月の支払いで家計に大きな負担をもたらしたり、急な出費の場合、サラ金からお金を借りるしかなかったのでは、保険料の金額を抑えるようにしなければいけません。将来の保障だけでなく、自分の現在の生活維持がやはり大前提となるのですから。

ライフシーンごとの生命保険の見直し

生命保険に加入しても、ライフステージの変化に伴い、生命保険の内容を見直す必要が出てきたりするものです。就職をして親から経済的に自立した場合、まず、生命保険でも医療保険に加入することです。自分に万が一のことがあった時、親に金を残したいのなら、死亡保障もつけておくべきです。会社を辞めて店を開業するなど、独立して自営業となったら、公的保障が少なくなる分、生命保険を重視して死亡保障・医療保障ともに増やす必要が出てきます。また、個人事業主や経営者になると、生命保険料を事業経費として計上するようにします。家族の状況によるものもあります。婚約・結婚の場合、今まで加入していた生命保険や保障額をチェックしてみるべきです。万が一の死亡保障の受取人を配偶者に変更し、夫は増額、妻は減額、専業主婦なら不要になる、というのが通常の変更の仕方です。結婚の後は、やがて子供が生まれることになります。

 

子どもが生まれたら、万が一の時に家族の生活を保障するために死亡保障の見直しをすべきです。子どもの養育費や学費など、これまでの生命保険で不足する額を上乗せします。

 

専業主婦の場合でも、子どもが小さい間は、ある程度死亡保障を考えた方が良いでしょう。妻のケースで、フルタイムで働いていたのが、仕事を辞めたときや、逆に、専業主婦だったのが働き始めた場合などは、夫の死亡保障額を見直したほうがよいでしょう。住宅ローンなどを利用して住宅を購入した場合、団体信用生命保険に加入しておけば、万一の時には、残ったローンは生命保険金で相殺されることになります。ただ、ローンの負担が無くなる分、死亡保障額を減額される場合もあることを知っておかなければいけません。

 

子どもが成長し、経済的に独立することになれば、貯蓄との兼ね合いで、生命保険は必要な保障だけに絞ることを考えてみましょう。万が一の時、妻の生活を支える程度の死亡保障を確保すれば良いことになります。また、健康な間に自身の老後の医療保障を見直しておくことです。

 

親の扶養義務がある場合は、自分に万が一のことがあったときのため、親の生活保障を考えて、死亡保障を増額しておくことです。離婚と言うケースもあります。こうしたとき、子どもを妻が引き取る場合は、子どものために死亡保障額を増額する必要があります。父親が養育費を払う場合でも、死亡保障を確保して、子供を受取人にしておくことです。子どもを頼める親などがいない場合、医療保障も高めにしなければいけません。子どもがいない場合、医療保障中心に見直しすればよいでしょう。